Gmail、2027年に他社アドレスの「送信元」機能を廃止へ

2027年1月から、GmailのWeb版とモバイルアプリでは、YahooやOutlookなどGoogle以外のアドレスからメールを送信できなくなる。Googleは自社のサポートページでこの変更を発表しており、Gmailifyとブラウザ経由のPOPメール取得も同時に廃止される。

実際になくなる機能

Googleのサポートページは、何が使えなくなるかを具体的に示している。Android AuthorityとProtonの両方が引用しているGoogle自身の表現によれば、「Web版のGmailで他社アカウントからメールを送信する」ことはできなくなる。これはモバイル版のGmailアプリにも当てはまる。これは、YahooやOutlook経由で運用している個人ドメインなど、Google以外のアドレスで作られたエイリアス全般に影響する。

これに関連して2つの機能もなくなる。他社の受信箱をGmailの画面に取り込んでいたGmailifyは廃止される。ブラウザ経由のPOP取得のために新しい他社アカウントを追加・同期する機能も同様だ。

引き続き使える機能

すでに連携済みの他社アカウントからメールを読むことは、Gmailのモバイルアプリ内では引き続き可能だと、Googleのサポートページは述べている。AndroidとiOSのGmailアプリのネイティブな複数アカウント対応も残り、アカウントを統合せず切り替えて使える。

さらに2つの機能は変更されない。Gmail同士のエイリアス機能と、確認済みの組織ドメイン向けのGoogle Workspace独自の「送信元」機能だ。他社サービスからGmailへの転送や、他のメールクライアントからIMAPやPOPでGmailに接続することも引き続き可能だ。

Googleが挙げる廃止の理由

Googleがサポートページで挙げている理由は、これらの機能が「不釣り合いに多くの保守リソースを必要とする」ためだという。Googleはこれを有料プランへの誘導ではなく、保守とセキュリティ上のトレードオフだと説明している。それでも、Workspace独自の「送信元」機能は、廃止を免れた機能の一つだ。

開発者への影響

個人のGmailアカウントの「送信元」機能を使って独自ドメインからメールを送っているなら、2027年1月までに代替手段が必要になる。これは、Workspaceや専用のメールサービスに料金を払わずに、小規模プロジェクトの送信メールを立ち上げる一般的な方法であり、その仕組みは早めに置き換える必要がある。

異なる送信元アドレスを使うGmailアカウントに依存しているオンボーディング文書、サポート用スクリプト、通知システムを洗い出そう。現実的な代替策は、Postmark、SES、SendGridのような本格的なトランザクションメールサービス、独自の「送信元」機能を維持できる有料のGoogle Workspaceアカウント、または適切なドメイン認証を備えた自前のメールサーバーだ。

Gmail自体からの廃止通知が出るまで待ってはいけない。この変更は1年以上前からすでに文書化されており、本番システムでの送信がある日突然止まる前に、チームが移行する時間を確保するためのものだ。